【子宮頸がんワクチン】ハーバード大の研究グループ、日本のメディア報道を強く批判　「対象者の女子と親の認識に深く影響を与えた」 │ トリビアンテナ- 5chまとめアンテナ速報

【子宮頸がんワクチン】ハーバード大の研究グループ、日本のメディア報道を強く批判　「対象者の女子と親の認識に深く影響を与えた」

1:
影のたけし軍団 ★
2021/09/28(火) 12:54:27.40 ID:NrV22jpp9

ハーバード大学の研究グループは日本でHPVワクチンの接種率が低下した原因を分析し、
信頼回復のための6つの提言をまとめた論文を公表しました。

間もなく始まる積極的勧奨再開の審議にも活用することを求めています。

ハーバード公衆衛生大学院のヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン研究グループが、
日本でHPVワクチンの接種率が低下した理由と信頼回復のための6つの提言を論文にまとめて発表した。

厚生労働省の「副反応検討部会」に産婦人科医や疫学者を入れてリスクとメリットを公正に評価すること、
マスメディアは、科学的根拠に基づいた報道を行い国民が科学的研究理解できるよう助けることなどを提言している。

9月28日に日本のメディア向けにオンラインで会見した同大学マイケル・ライシュ国際保健学教授は挨拶で以下のように話し、
論文の活用を呼びかけた。

「日本社会の色んな利害関係者が積極的に反省すべきところがたくさんある。
8年間なぜこの状況が続いたのか。結局日本の女性がコストを受けた。これがなぜ起きたのか、どうやってこれを解決するのか。
政治家も厚労省もマスメディアも考えるべきところだと思う。そのために私たちの論文がいくらかでも役に立つことができたら嬉しい」

日本では子宮頸がんに毎年約1万人がかかり、約3000人が死亡している。
HPVワクチンは、この子宮頸がんを引き起こすヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を防ぐワクチンだ。

日本では2010年から公費補助が始まり、2013年4月から小学6年生〜高校1年生の女子を対象に公費でうてる定期接種となった。

しかし、マスメディアが接種後に訴えられた症状が薬害であるかのように不安を煽る報道をし、
厚労省は積極的勧奨を同年6月に差し控えるよう自治体に通知した。

その結果、自治体は対象者に個別にお知らせを送らなくなり、接種率は70%から1%未満に激減した。

論文ではまず、「日本の国家レベルでの主な構造的な問題は、ワクチンに関する意思決定機関が2013年に当初の勧告
積極的勧奨）を一時停止して以来、政府がHPVワクチンの推進に失敗したことである」と強く批判している。

そして、積極的勧奨を差し控える決定に影響した審議会「副反応検討部会」について、
子宮頸がん患者を診る産婦人科医や患者団体が入っていなかったことを挙げ、
「臨床的な観点からのワクチンの重要性はほとんど議論されなかった」と指摘。

副反応検討部会では接種していない女子にも接種した女子と同様の症状が見られたことを報告した祖父江班の全国疫学調査も
研究デザインの不備から評価できないと結論づけ、やはりHPVワクチンと症状の因果関係を否定した「名古屋スタディ」については検討もしていないなどと示し、
最新の科学的根拠を網羅的に検討しない審議会の議論のあり方自体に問題があるとした。

メディアの報道の問題も指摘している。

「ワクチンの安全性に関する国民の懸念を増幅させ、そのネガティブなメディア報道が副反応検討部会の判断に影響を与えたようだ」とし、
「証明されていないリスクに関する否定的な情報を目立つように報道し、対象者の女子と親の認識に深く影響を与えた」と強く批判している。
https://www.buzzfeed.com/jp/naokoiwanaga/hpvv-harvard
https://ift.tt/3APDsrR