【経済】ドミノ・ピザ、競合他社の台頭による閉店ラッシュの背景とは？

　2023年に宅配ピザ業界で初めて1000店舗を突破したドミノ・ピザで、「閉店ドミノ」と呼ばれる現象が話題となっている。

　ネットやSNSで8月4日、18日、25日を中心に、各地のドミノ・ピザが閉店したという情報が多く寄せられている。

　ざっと検索しただけでも8月4日は、＊みがうら千代田町店、秋田仁井田店、青森観光通り店、盛岡南店。18日は、大分仲西町店、川越宮元町店、川口桜町店、久留米上津店。25日は小田原中里店、館林店、フレスポ鳥栖店、播磨町店などの「閉店情報」が見つけられた。

　ただ、この現象はしばらく前から起きていた。例えば山形県では2024年5月19日、山形南館店、酒田山居町店、米沢金池5丁目店の3店舗が閉店したことで、「山形県内にドミノ・ピザはゼロ」という状況になり、話題を呼んだ。

　ちなみに、今回の閉店ラッシュで「県庁所在地にドミノ・ピザはゼロ」という事態も起きている。青森市では2024年5月19日に青森市役所前店が閉店し、残されたのは青森観光通り店の1店舗だけになっていたが、先ほど述べたように同店も8月4日に閉店してしまった。

　ドミノ・ピザといえば、業界トップシェアを誇る人気店だ。「1枚買うと2枚無料！」など攻めたキャンペーンなどで知られ、2023年のクリスマスにはあまりにも注文が殺到し過ぎて「炎上」したことも記憶に新しい。そんなイケイケのイメージらしく、2033年までには2000店舗という強気な目標も掲げていた。

　そんなドミノ・ピザで、なぜここにきて「閉店ドミノ」が起きているのか。

　結論から先に申し上げると、本国の方針だ。

コロナ禍で「攻め過ぎた」
　ドミノ・ピザを運営するオーストラリアのドミノ・ピザ・エンタープライゼスが7月17日、不採算店舗の整理するため、日本市場で最大80店舗を閉鎖すると発表したのである。

　なぜ整理しなければいけないほど不採算店舗が増えたのかというと、「攻め過ぎた」からだ。実はドミノ・ピザは2020年度以降の3年間、403店も出店している。

　ドミノ・ピザ・エンタープライゼスの資料によれば、日本の総店舗数は1017店（7月時点）で、オーストラリア国内の750店を軽く抜き去っている。いかに異常なハイペースで出店していたのかがうかがえる。

　なぜこの3年間にこのような「異常」がまかり通ったのか。勘のいい方はお分かりだろう。そう、コロナ禍のフードデリバリー特需だ。

　忘れている人も多いだろうが、この時代のビジネス記事を読み返すと「フードデリバリー市場が活況！」「中食産業が急成長」なんて景気のいい話が並んでいる。それまで日本は欧米ほどフードデリバリーが普及していなかった。それは裏を返せば、「大きな伸び代がある」ということなので、外資系企業がこぞってこの分野に参入したというワケだ。

　ドミノ・ピザも然りだ。「フードデリバリーという文化が広まってきた今が攻め時」と言わんばかりに、これまでだったら採算が取れないような地域に積極的に出店。あれよあれよと2021年に800店舗を超え、ピザチェーンとして初めて全国47都道府県を制覇すると、翌2022年には900店舗、2023年には1000店舗を突破した。（以下ソースで