記事はまず、近年、インターネットの発達や頻繁な訪日により、日本の医療水準の高さや医療サービスの質が中国人にも知られるようになってきたと指摘。日本は、コンピューター断層撮影装置（CT）や磁気共鳴画像装置（MRI）などの高度医療機器の人口当たり台数が世界一で、がん、心疾患・脳血管疾患、糖尿病の三大成人病の生存率も世界一で、国民の年間受診数・健康診断受診数も世界一で、医療スタッフの専門能力と医療サービスも世界一流で、がん治療の水準も高いことなど、これらは皆、中国人が好む話題だとした
さらに、日本の医療保険制度の仕組みについても詳しく触れ、日本ではすべての国民が公的医療保険に加入することになっていて、それは「国民皆保険制度」と呼ばれること、公的医療保険には、自営業者や年金受給者などが加入する国民健康保険や、企業の従業者などが加入する健康保険などがあり、病院などで治療を受けた際、保険証を持っていれば、窓口で支払う金額は負担割合に応じてかかった医療費の一部で済み、原則として自己負担は3割であることなども紹介した。
また、日本の病院で医師の診察を受けることになった場合の流れや、入院することになった患者に対し、日本の病院がどのような対応をするかについても詳しく解説した。
記事は、日本には小規模な民間病院や診療所も数多いと紹介。その性質は、中国で「社区医院」と呼ばれる、小規模で近隣住民に基礎的な医療サービスを提供する初級衛生保険機構と大差ないが、日本の医師の水準を疑ってはならないと指摘。そうした日本の小規模な診療所の医師の中には、東京大学や順天堂大学を卒業した人も少なくないとし、日本に小規模な民間病院が多いことについて、日本人は「医療資源をより効率的に活用するため」などと言葉を飾るが、愚見を申し述べると「開業医の方が大病院の勤務医よりももうかるからだ」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）
