あわせて読みたい
日本×シリア戦、テレビ放送未決定は決して異常事態ではない 日本代表戦は「ドル箱」とは言えなくなってきている…
FOOTBALL ZONE
日本代表が2026年北中米共催ワールドカップ（W杯）出場を目指すアジア2次予選、シリア代表戦のテレビ放送が、試合当日の11月21日になっても決まらない。有料配信のサービスも予定されておらず、サウジアラビア・ジッダで行われる深夜の試合は映像を見ることができなくなる。今年に入ってから見せる強さで期待が高まる日本代表だけに、ファンにとっては「悲報」に違いない。
テレビ各局が中継権獲得に踏み切れない裏には、高額な放送権料がある。アジア3次（最終）予選はアジアサッカー連盟（AFC）が放送権を持つが、2次予選まではホスト国の権利。現地からの報道によれば、この試合の放送権を持つUAE（アラブ首長国連邦）の代理店と日本側との交渉が合意直前で決裂したという。
放送権の問題は、今に始まったことではない。前回の22年W杯カタール大会出場を決めたアウェーのオーストラリア戦は地上波テレビ放送がなく、動画配信サービス「DAZN」で見るしかなかった。カタール大会も放送権料の高さに地上波テレビ局が全64試合中継を断念した経緯もある。
日本サッカー協会（JFA）の田嶋幸三会長は「適切な相場があるはず。お金のつり上げに乗るつもりはない」と高額な要求に困惑しながら話したが、どこが「適切」かは難しい。例えば、W杯本大会の日本向け放送権料は98年フランス大会が5.5億円。それが、22年カタール大会では350億円。「適切な相場」は急激に上昇している。
BS、CS放送や動画配信の普及で、地上波テレビにかつてのような勢いはない。スポンサー収入が減り、番組制作費も限られる。さらに、円安が海外との契約を不利にする。そんな状況でも、放送権料は上がり続けている。
映像コンテンツとしてのサッカーの価値とは？
映像コンテンツとしてのサッカーの価値も問題だ。90年代以降、それまで競技場でしか見ることができなかった日本代表の試合がテレビ放送されるようになった。プロ野球かプロレス、プロボクシングくらいしかなかったゴールデンタイムに、サッカーが登場した。
W杯最終予選や本大会の日本代表戦は高視聴率を稼ぐが、近年突破が当たり前になった予選の序盤は視聴率も低迷ぎみだった。前回W杯カタール大会2次予選ホーム初戦のモンゴル戦は10.1%（以下ビデオリーサーチ、関東地区）、11月16日の今予選初戦ミャンマー戦は12・5％。15％が合格とされるゴールデンタイムでは、厳しい数字だ。テレビ局にとって、もはや日本代表戦は「ドル箱」とは言えなくなってきている。
一方で、サッカー以外のスポーツがテレビを賑わすようにもなった。特に今夏は盛りだくさん。7月の水泳世界選手権にはじまって、陸上世界選手権、バスケットボール、バレーボールのパリ五輪予選、ラグビーW杯、アジア大会…。連日のように、ゴールデンタイムで日本勢が活躍した。
バスケットボール男子がパリ五輪出場を決めたカーボベルデ戦が22・9％、ラグビーW杯のアルゼンチン戦が21.5%、バレーボール男子がパリ五輪キップを手にしたスロベニア戦は13.6%だった。日本代表の活躍が生み出した高視聴率。放送権料が高騰するサッカーに見切りをつけたテレビ局が新たなコンテンツを探しているようさえ思えた。
続きはソースで
https://news.yahoo.co.jp/articles/4a802d75f6c8f2b33f4fc864a9495999b71a1562
