【韓国ボイコットでしょ】東京オリンピックをどうするか

＜パク・ビョンイルのFlash Talk＞

東京オリンピック（以下、五輪）が1か月余りにまで近付いた。この大会は本来、昨年の7月24日に開催される予定だったが、コロナ19の余波で1年延期になった。大韓体育会は去る5月、各種の予選を通過して東京五輪の出場権を獲得した選手は計23種目、186人に至ると明らかにした。6月末まで予定されている五輪の予選を経た場合、韓国代表選手団は200～210人程度に増えると推算される。だがしかし、東京五輪の参加可否に対する世論が悪化して、最近では18歳以上の成人10人のうち8人が韓国選手の五輪出場に反対していることが明らかになった。多数の国民が東京五輪の参加に反対するのには、コロナ19以外に別の理由があるものと見られる。

まず、日本が韓国を相手に半導体とディスプレイの核心素材に対する輸出規制に乗り出してから2年になる。輸出規制禁止品目は極紫外線用フォトレジストとフッ化水素、フッ化ポリイミドの3品目で、半導体とディスプレイに使用される核心素材である。外国産の輸入品が自国の市場に一度に雪崩れ込むのを防止するため、輸入国が輸入規制を行うのはよくあることだが、特定の国に自国の製品を売らないという状況は非常に珍しいこと。にもかかわらず、日本がこのように乗り出した理由は、ウリナラ（我が国）大法院（最高裁）の強制徴用判決に対して日本政府がとった報復措置だったのだが、安倍政権が韓国叩きで自国内での政治問題を解決して、同時に我らの半導体とディスプレイ産業に深刻な打撃を与えようという意図があったのは周知の事実だ。その一方で、むしろこれは我々の産業界に対日依存度を下げる機会になったという評価が一般的だが、日本側が輸出規制強化の理由として提示した制度の改善を韓国政府が迅速かつ果敢に推進したのだが、日本は未だに規制を解いていない。

また、日本政府は去る4月13日に福島第1原発の汚染水処理方法を決める関係閣僚会議を開き、周辺国の反発にもかかわらず海洋放流を一方的に決定した。日本政府は人体に影響がない水準まで汚染水を希釈して順次に放流する予定なので問題はないという立場だが、ウリナラの漁民はもちろん、韓国国内全ての国民が汚染水放流の安全性についてかなり憂慮している。

これに加え、東京五輪のゴルフチームのユニフォームが去る5月31日に公開された。日本のゴルフ代表チームのユニフォームは計5種類あるが、全てのデザインに『日出ずる国』を表す斜めの線が入っている。昇る太陽を櫛の目に表現したものだが、これは旭日旗の象徴だ。旭日旗は日本が太平洋戦争・第二次世界大戦時に使った軍旗で、日本の軍国主義を象徴する戦犯旗である。すなわち、被害を受けた国にとって消えない傷になるであろう軍国主義の象徴を着て競技に臨むということは、被害国に対する加害の上乗せである。

それだけではなく、東京五輪の聖火リレーのルートを表示する地図に独島を日本の領土と表記した。 2018年の平昌（ピヨンチャン）五輪の際、韓国は政治的中立という五輪の原則を守るために、韓半島旗（朝鮮半島旗）から独島を削除した。だがしかし、日本の官房長官は「竹島は歴史的事実に照らしても、国際法でも明らかな日本固有の領土」という駭怪な（驚き怪しむ）主張を曲げずにいる。

日本の場合、先月コロナ19の新規確診者が5,000～7,000人を記録していたのと比較して多少は減っているものの、現在も毎日2,000人を超える新規感染者が発生している。昨年3月30日に東京五輪1年延期を決定した時、日本の1日の新規感染者数は73人で累積感染者は計2,676人だった。

選手の立場からすると、五輪が開催されることだけを待ちわびて4年に1年を加えた長い間、大粒の汗を流しながら努力したため、いかなる危険も甘受する覚悟をしていると思う。苦労した選手には実に申し訳ないが、安全が保障されている仮定の下でのみ五輪の価値は有効となる。

さらに、対韓国の輸出規制が維持されて、放射能汚染水放流の意志を日本が曲げていないだけでなく、旭日旗の五輪使用を通じてアジアの人々を傷つけようとしていたり、五輪の地図に独島を日本の領土で表記する強弁を維持していたりして、敢えて五輪に参加すべきなのか問わざるを得ない。

韓国外国語大学校 パク・ビョンイル教授

プレシアン（韓国語）
https://www.pressian.com/pages/articles/2021060618050946481?