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韓国紙「国内ドローン愛好者、日本の対馬の撮影に成功」「費用10万円、レーダー感知せず」
嶺南日報は７日、「北の頬を打つ無人機製作・運用… 対馬撮影も成功」というタイトル記事を掲載し、地元・大邱（テグ）のドローン同好会に所属する人物（Ａ氏）による、驚きの「作戦」事実を伝えた。（嶺南日報記事ＵＲＬ：https://www.yeongnam.com/web/view.php?key=20230105010000762）
同好会で活動するＡ氏は、発砲スチロールと同様のＥＰＰ（発泡ポリプロピレン）で飛行体を作り、カメラやバッテリー、飛行体に装着するカメラやバッテリー、自動飛行装置、ＧＰＳ受信装置、映像送信機などは海外や国内ドローンショップなどで購入し、これを組み立てているという。
Ａ氏はこのように組み立てたドローンを１０機近く保有しており、北朝鮮にある名勝地・金剛山に飛ばして撮影に成功したドローンは長さが６０㎝しかないほどミニサイズのものだったという。
Ａ氏曰く、「国内無線飛行機同好会などでは概して単純ドローンを作って近い距離で楽しむ水準だが、長距離飛行や自動飛行を楽しむ人も少なくない」とし「長距離無人機を作るには約１００万ウォン（約１０万５千円）程度の材料費がかかる」 と嶺南日報に答えている。
Ａ氏は一方で、日本の対馬のドローン撮影も二度成功したと同紙に述べており、北朝鮮や日本で無人機撮影が可能なのは、一般的なドローンのように材質が金属ではなくＥＰＰ材質だからであり、レーダーに感知されないだけでなく、肉眼でも鳥として認識されることや、「鳥より小さい無人機も多い」と証言している。
同じく同好会に所属するＢ氏（会長）、昨年末の北朝鮮製ドローンのソウル侵入については、これを撃墜できなかった韓国軍が槍玉にあげられている現状とは真逆の意見を持っている。Ｂ氏曰く、当該ドローンはおそらくプラスチック材料の「ファイブガラス」が使用されており、その場合、これを発見するだけでも「途方もない成果」だという。
Ｂ氏は同紙に「同好会会員のうち国内飛行禁止区域を数回飛行しても引っ掛かったことが一度もない状況で、北朝鮮無人機を発見したのはそれだけ対応ができるようになったということ」であると述べている。
その上で、これにより能動的に対処するためには、韓国軍が「近接防御兵器システム」であるＣＩＷＳ（Ｃｌｏｓｅ Ｉｎ Ｗｅａｐｏｎ Ｓｙｓｔｅｍ）を休戦ライン付近に配置しなければならないと主張した。 ＣＩＷＳは独自のセンサーと制御システムを持っており、検出・追跡・脅威・評価・発射・撃墜・判断などを自動で行うことができる。
コリアエコノミクス 2023年1月7日
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