小学生の8割は「触ったことがない」!? 災害時に役立つ「公衆電話」その理由とは？

小学生の8割は「触ったことがない」!?
災害時に役立つ「公衆電話」その理由とは？

あなたは、災害時にスマートフォン（以下、スマホ）や携帯電話が通じなくなってしまったとき、代わりとなる連絡手段について考えたことはありますか？

設備工事大手「セコム」の調査では、災害時にスマホや携帯電話などの通話機能が使えなくなった場合、「家族との連絡手段がない」と答えた人は“95％”にも上りました。

地震や台風などでは、通信障害や回線の混雑などで、スマホや携帯電話が通じないことがこれまでにも起きています。こうした状況になった際、緊急時に役立つのが“公衆電話”です。

無料で緊急通報ができ、災害時には優先的につながる仕組みになっています。

公衆電話の存在が見直されるきっかけとなったのが“東日本大震災”です。地震直後は東北や関東を中心に携帯電話の通話が集中し、一時は平時の50倍〜60倍に膨らみました。

そこで携帯各社は、大規模な通信障害で警察や消防などに割り当てられた、災害時優先電話も使えなくなる事態を避けようと、通信規制を実施。

NTTドコモは90％、KDDIは95％が規制され、つながりにくい状態となりました。

そんななか、通信規制を受けない公衆電話には長蛇の列ができました。公衆電話が災害時に強い理由は2点あります。

1点は、警察や消防と同じ「災害時優先電話」に位置付けられていて、通信規制の対象外であること。

もう1つは、停電時もNTT東日本・西日本の通信ビルから電話回線を通じて電力が供給されるため、使い続けることができる点です。

東日本大震災以降は、避難所になりうる場所などに災害時専用の公衆電話の設置が進んでいます。

見た目は家庭にある固定電話と変わりませんが、災害時のみ無料で使うことができます。

2020年度には全国で約8万6,000台が置かれていて、2011年度の9倍以上となっています。また公衆電話は、公共施設やコンビニエンスストアに置かれていることが多いです。

設置場所はNTT東日本と西日本のサイトで検索することができます。あなたのお住まいのどこに設置されているかを確認しておきましょう。

また、大規模災害時には伝言サービスも利用できます。NTT東日本と西日本は「災害伝言ダイヤル（171）」とネット上の「災害伝言版（web171）」があります。

そして、毎月1日と15日の体験デーでは、災害伝言ダイヤルを無料で試すことができます。

ちなみに、小学生の8割が「公衆電話を触ったことがない」というデータもあります。一度、お子さんと災害時の公衆電話利用について話し合ってみてはいかがでしょうか？