【バ韓国】 渡来人の恩恵で飛鳥文化花開く…ノーベル科学賞受賞者25人。日本の研究者を韓国に誘致すれば一気に科学強国

【バ韓国】 渡来人の恩恵で飛鳥文化花開く…ノーベル科学賞受賞者25人。日本の研究者を韓国に誘致すれば一気に科学強国

【バ韓国】 渡来人の恩恵で飛鳥文化花開く…ノーベル科学賞受賞者25人。日本の研究者を韓国に誘致すれば一気に科学強国

1: LingLing ★ 2022/09/04(日) 19:50:20.40 ID:CAP_USER
kr250
[木曜日朝に] 渡来人の国

・渡来人恩恵で日本飛鳥文化花開く
・スティーブ・ジョブズ、イーロン・マスクも移民者
・日本の研究者誘致時、一気に科学強国
・統合移民法制定・政府組織設立を

[ソウル経済]
一国の偉大な人物が誰なのか知りたいのなら貨幣を見れば良い。古代日本を支配した聖徳太子は日本貨幣に7回も登場したので、その地位を推測することができる。彼が、日本国民の尊敬を一身に受ける理由の一つは、飛鳥文化時代を開いたことだ。彼は、韓半島から水を渡ってきたいわゆる渡来人から先進文物を受け入れ、輝かしい飛鳥文化を花開かせた。聖徳太子が建てた法隆寺で、画竜点睛として金堂壁画を完成させた曇徴が代表的な渡来人だ。韓半島到来人の歴史は長い。曇徴以前には王仁と阿直岐がいて、もっと前にはヨンオラン(延烏郎)とセオニョ(細烏女)がいる。後世になれば、丁酉再乱(※慶長の役)の時に連れて行かれた朝鮮陶工もいる。

最近、ネイチャー誌が伝えた日本の基礎科学界のニュースを聞いて、「渡来人」という単語が改めて思い浮かんだ。ネイチャーによると、日本の国立大学と研究所数十ヵ所で来年4月から3100人以上にもなる研究者たちの10年契約期間が終了する。日本は2013~2014年、研究者たちの安定的研究基盤を用意するために10年以上働けば正規職として雇用されるよう法律を改正した。景気低迷などの影響で、彼らの中で一部だけが正規職として雇用される予定があり、数多くの研究者が働き口を失うものと見られる。彼らが仕事を探して韓国に集団移住すれば、我が国は列島渡来人たちの優れた情報力の知識を受け入れ、一気に世界一流水準の科学強国に躍り出ることができるだろう。我が国の基礎科学の産室である基礎科学研究院の全体研究者数が800人ほどだから、列島渡来人が皆大韓海峡を渡るなら、基礎科学研究院が4つ近くできるわけだ。

日本の科学の歴史は西洋に100年以上遅れている。しかし、弛まず投資して研究し、事実上西洋史と言っても過言ではなく、世界科学史に少なくはない持分をとっている。25人のノーベル科学賞受賞者がその証拠だ。毎年10月にノーベル賞受賞者が発表される時には、韓国のノーベル科学賞受賞者がなぜ出ないのかをめぐっての話題が多い。理由は簡単だ。基礎科学研究を本格的に始めたのが30年にもならないためだ。 少なくとも基礎科学分野で韓国と日本の水準の差は格段だ。

世上になかった産業と製品を作るためには基礎科学が必要だ。これまで、上手くパリパリ精神で武装し、ファーストフォロワーとして成功できたが、前人未到のファーストムーバーに変貌するためには、基礎科学を基盤としなければならない。基礎科学は今に至るまで見ての通り、短期間では育たない。基礎科学人材養成が容易でなければ誘致も方法だ。世界経済を動かす米国も考えてみれば、渡来人が作った国だ。革新のアイコンであるアップルのスティーブジョブズは大西洋を渡ってきた。テスラのイーロン・マスクは希望峰を通って、アマゾンのジェフ・ベゾスはキューバ出身移民者である新しい父親から挑戦精神を学んだ。フォーチュンが選定した米国500大企業の半分近くは、移民者が創業した。

素晴らしい渡来人を誘致するためには急がなければならない。外国はすでに新しい成長動力を確保するため、海外人材誘致作戦に乗り出している。オーストラリアは積極的な移民政策に支えられ、全体人口の中で移民者の割合が30%に達する。特に、技術移民が全体移民の半分を占めるほど多い。コロナ19以降、世界各国が深刻な人材難に見舞われているが、技術を備えた移民者が多いオーストラリアは危機を賢明に乗り越えている。世界最高の人材が集まるという米国も事情は同じだ。フォードは最近、バッテリー専門人材の採用公告を出し、ビザ・スポンサーシップを提供することにした。ビザ発給を掲げたことで、採用対象が外国人人材であることが分かる。バッテリー分野は韓中日3国がグローバル競争力を備えているため、事実上、韓国と日本の人材がターゲットだ。

私たちの人材は確保しておき、海外の人材は引き抜かなければならない。そのためには、彼らが何も出来ない時、きちんと定着できるように手助けし、温かい隣人として偏見なく接する姿勢を備えなければならない。急ぐべきことといえば、統合移民法の制定だ。移民業務を担当する政府組織も設立しなければならない。

ハン・ギソク論説委員

ソウル経済(韓国語)
https://n.news.naver.com/mnews/article/011/0004094069


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