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レトルト王・ボンカレー技術革新を重ねても唯一、”変えなかったこと”は？
コロナ禍で、レトルト食品には大変お世話になった。総務省統計局の調査によると、2020年のレトルト食品国際生産量は38万8746トン（前年比1.4％増）と4年連続で過去最高を記録した。品目別では、カレー、食肉野菜混合煮（どんぶりの素）、つゆ・たれが過去最高の生産数を更新した。
【画像】世界初の市販用レトルト食品「ボンカレー」が唯一変えなかったことは？
われわれの生活に欠かせない存在となったレトルト食品。実は、日本発祥というのをご存じだろうか。1968年、大塚食品が世界で初めて市販用レトルト食品「ボンカレー」を開発したことから歴史が始まる。今では当たり前のようにスーパーの棚に並んでいるが、この光景が「当たり前」になるまでにいくつもの技術革新があった。
1964年にカレー粉や即席カレールーのメーカーを傘下に置いたことがきっかけで、大塚食品はレトルト食品の開発に乗り出すことになる。しかし、当時から市場の競争は激しかった。類似商品を出したところで、生き残ってはいけない。
打開策を考える中で、たまたま米国のパッケージ専門誌で「ソーセージの真空パック」を目にした。缶詰に代わる軍の携帯食として、お湯で温めるだけで食べられるソーセージとして紹介されていたのだ。
「この技術とカレーを組み合わせたら、お湯で温めるだけで簡単にカレーが食べられるようになるかもしれない」と考え、すぐに商品開発が始まった。しかし、世界初のチャレンジだ。そう簡単にはいかない。
まず、大塚グループが長年培ってきた点滴液の殺菌技術を応用して、レトルト釜を自分たちでつくってみた。カレーを入れたパウチをレトルト釜に入れ、食材内に含まれる微生物を殺菌するために高温処理をしたところ、中身が膨らみ破裂したという。
破裂を防ぐための圧力をかけるが、温度と圧力の兼ね合いやパウチの耐久性、強度など複数の要素が絡み合い、開発は難航した。ポリエチレン樹脂とポリエステル樹脂の2層構造を採用したパウチを開発したことで、ようやく光が見え始める。十分な強度が保てたと思ったら、輸送途中にパウチに穴が空くなどトラブルが続いた。
構想から4年がたち、1968年にやっと完成。しかし、1年ほどは販売拠点を阪神地区に限定していた。使用していたパウチは半透明だったため、どうしても光や酸素に触れてしまい、風味を保つことができず、遠方への輸送が難しかったのだ。賞味期限も夏場は2カ月、冬場は3カ月と、現在（13～25カ月）と比較してかなり短かった。
●賞味期限が2年に！ 全国デビューを果たす
阪神地区では販売を始められたものの、衝撃に弱いなど半透明パウチは多くの問題を抱えていた。全国展開に向けて、包材メーカーと協力し、ポリエチレン、アルミ、ポリエステルの3層構造パウチを採用。業界に先駆けて、光と酸素を遮断するアルミ箔を用いた「アルミパウチ」によって、強度や賞味期限が劇的に改善された。
流通過程での破損も減り、大量陳列も可能に。賞味期限は2年に延びた。とうとう1969年に全国デビューを果たす。「よーし！ 課題はクリアしたし、ガンガン売っていくぞ！」と意気込んでいたものの、発売当初の世間の反応は冷ややかだった。
それもそのはず、消費者は「保存料を使っていない、3分で食べられるおいしいカレー」なんて「作れるはずがない」と思っていたのだ。また、値段もネックとなった。素うどん50円の時代に、”よく分からないカレー”に80円も払う消費者は少なかった。
同社の製品部 伊藤征樹氏は当時の値段設定について「街の食堂のカレーは100円程度でした。ボンカレーは、当時は高級品だった牛肉も使用していました。包材コストなども考慮したら、80円はそこまで高くない価格だったと思います。もちろん、”手軽に買える値段”でもなかったと思いますが」と話す。
そこから営業活動や広告宣伝を通じて徐々に消費者に浸透させていく。1973年、年間販売数量1億食を突破した。78年には「ボンカレーゴールド」を発売。その後も、内容量を増やしたり、味のレパートリーを拡充したりと消費者のニーズに応え、ファンを増やしていった。
●電子レンジで「チン」して完成！ 発売35年目でたどり着く
賞味期限を延長させたことのほかに、技術革新でいえば電子レンジ利用ができるようになったことも見逃せない。発売から35年目に当たる2003年、商品のフタを開け、箱ごとレンジで2分間温めるだけで完成するレンジ対応パウチを採用した。
湯せん対応のパウチはアルミ箔を使用していたため、電子レンジに入れると火花が出てしまい、使えなかった。パウチが爆発しないように、箱に空気を逃がすための穴をつくった。
社団法人中央調査社によると、日本の一般家庭の電子レンジ保有率は90年に70％、2000年以降は90％以上に。そういった背景を考慮しても、湯せんから電子レンジ対応への移行は時代の要請だった。
大塚食品の努力がなければ、今日、ここまでレトルト食品が浸透することはなかったかもしれない。つまり、特許を取得すれば、同社がこの技術を独占することもできたはずなのだ。
「レトルトカレーそのものが、明らかに利便性が高い商品でした。自社で独占せずに市場の活性化を優先させたと聞いています」（伊藤氏）
●さまざまな技術革新 唯一、変えなかったことは？
カレーの面白いところは、「国民食」という地位を確立しながらも形を変え、ブームを生み出し続ける点にあると思う。スープカレーにスパイスカレー、どろっとしたカレーなどその種類は多岐にわたる。
大塚食品も発売当初から、原材料の変更などさまざまなアレンジを加えてきた。プチ贅沢（ぜいたく）が味わえる「ボンカレーGRAN」（現在は販売を終了）や動物性原料を使用しない「ボンカレーベジ」など、多様化する消費者ニーズに合った商品を世に送り出している。
伊藤氏は「コロナ禍で生活様式が一変し、人々の価値観も大きく変わりました。どうしても家にこもりがちですが、そんな中でも食事を楽しんでほしいという思いで既存商品のリニューアルやサブブランドの立ち上げなどを進めています」という。
何度も技術革新を起こし、アップデートを繰り返してきたボンカレーだが、唯一変わっていないことがある。沖縄で販売されるボンカレーは昔ながらのパッケージを守り続けているのだ。パッケージだけでなく、味も1968年に発売した当時のままだという。
「沖縄の県民性が関係しています。ボンカレーの新商品も販売していますが、昔ながらのパッケージの方が売れるんです（笑）」
