【MLB】労使交渉またも決裂　「国際ドラフト」導入が最大の争点に　開幕4カードの中止も決定

　米大リーグの労使交渉が９日（日本時間１０日）、ニューヨークで行われ、交渉は決裂し、更なる公式戦中止が決定した。
大リーグ機構は、開幕から４カードの中止を決定し、開幕は早くても４月１４日（同１５日）以降になる。

　マンフレッド・コミッショナーは「公式戦１６２試合実現に向けた誠意ある交渉を重ね、金銭面での譲歩で両者の溝を埋める努力をしましたが、残念ながら合意に至りませんでした。日程的に公式戦は４月１３日まで中止します。ファンに対して申し訳なく思い、選手会がオファーを受諾することを願います」と声明を発表。
事態は好転どころか、更なる開幕延期と中止試合が決定。そのため、今後の交渉次第では、４月１５日（同１６日）恒例のジャッキー・ロビンソンデーの試合開催も危うくなった。

　米メディアによると、この日は選手会がカウンタオファーを提示。年俸総額の限度額となる課徴金（ぜいたく税）は、初年度２億３２００万ドル（約２７２億円）と、オーナー側の提示に２００万ドル差まで接近し、年俸調停の資格のない若手選手へのボーナスプールでは６５００万ドル（７５億円）と歩み寄り、その差２５００万ドル（約２９億円）と、金銭面で両者が最大接近したが、最終段階で問題化したのが、国際ドラフト導入だった。

　裏金が横行する青田買いなどの不正を阻止したい機構側は、２０２４年からの導入を求めたが、選手会側は、才能ある若い国外選手が正当な評価を得られない可能性を危惧し、難色を示した。

　最終的に、機構側は〈１〉「国際ドラフトを導入する代わりに、ドラフト指名の譲渡をなくす」、〈２〉「国際ドラフトを導入せず、クオリファイングオファー（ＱＯ＝ＦＡ選手への所属球団の残留要請）を存続」、〈３〉「ドラフト指名譲渡をなくす代わりに、今年の１１月５日までに２０２４年以降の国際ドラフト導入に合意」を提示。同意しなければ、新労使協定は２４年に失効する（新労使協定は実質３年契約に短縮）と、３択からの選択を迫った。

　しかし、選手会側はいずれも拒否。新たに「１１月５日までに国際ドラフト導入に同意しない場合は、同オフのＱＯ復活を受け入れる」というカウンターオファーを出したが、機構側に却下された。

　選手は中止の試合分が減俸となり、調停、ＦＡ権取得に直結するサービスタイムにも大きな影響が出る。
エンゼルス・大谷翔平投手のＦＡ権取得が先送りになる危険性が生じ、鈴木誠也外野手、菊池雄星投手の所属も移籍市場凍結で宙ぶらりん。
機構側のロックアウトから９８日目。米国の球音はまた遠ざかった。

https://hochi.news/articles/20220310-OHT1T51022.html
スポーツ報知