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人工知能（AI）脅威論で低迷していたゲームをはじめとする日本のコンテンツ関連株に復活の兆しが見え始めている。知的財産（IP)の強みに加えて、割高感の解消や資源価格高騰の影響を受けにくい点が投資家に見直されている。
米国とイスラエルがイランに対する軍事攻撃を開始した2月末以降、東証株価指数（TOPIX）の6.1%下落に対して、日本のゲーム・アニメ関連株で構成される指数（Solactive Japan Games and Animation Index）は1.2%安にとどまった。構成銘柄は任天堂やソニーグループ、カプコン、コーエーテクモホールディングス、スクウェア・エニックス・ホールディングスなどだ。
