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国土交通部は次世代超高速陸上交通手段、ハイパーチューブの核心技術である自己浮上推進技術開発に本格的に着手すると９日、明らかにした。
韓国鉄道技術研究院が主管する研究機関だ。総事業費は１２７億ウォン（約１２億４０００万円）だ。２０２５～２０２７年まで３年間にわたって進められて、今年は３６億８０００万ウォンが投入される。
国土交通部はこれを通じてハイパーチューブの専用線路、超伝導電磁石システム、走行制御技術、車体設計・製作など４種類の細部技術を集中的に開発して自己浮上推進技術の検証に出る計画だ。
ハイパーチューブは真空に近い亜真空（０．００１～０．０１気圧）状態のチューブ内で自己浮上技術で列車を浮かせ、列車と線路間の電磁気力を利用して列車を強く押して超高速で移動させる未来型交通システムだ。２０１３年技術着手とともに「ハイパーループ」という名前で導入された概念だ。韓国は欧州と共に通常「ハイパーチューブ」という名称を採用している。
ハイパーチューブは飛行機よりも速く、環境にやさしく、気象による影響が少ない交通手段に挙げられる。
ハイパーチューブは従来のＫＴＸの最高速度（時速３００キロ）よりも格段に速い時速１２００キロ級の走行が可能で、ソウルから釜山まで２０分以内に走破することができる。これは現在のＫＴＸ無停車基準所要時間である１時間５２分から９０分以上短縮される水準だ。
国土交通部によると、ハイパーチューブ技術の完成には自己浮上・推進技術だけでなく、極限の亜真空環境に耐えるチューブ設計および施工技術、客室内機密維持および乗車感を提供する車両設計技術など多角度の超格差技術の確保が不可欠だ。
このため国土交通部は鉄道局長を委員長とした民間有識者が参加する「ハイパーチューブ核心技術開発推進ＴＦ（タスクフォース）」を運営し、周期的に研究開発成果を点検して技術確保にはずみをつけていく方針だ。
国土部鉄道局のユン・ジンファン局長は「今回の研究開発は鉄道上飛行機、ハイパーチューブ技術の第一歩として大きな意味がある事業」としながら「地域均衡発展と人口絶壁による地方消滅危機の解消に寄与するだろう」と話した。続いて「わが国はわずか２０年前に、高速鉄道輸入国から自己技術開発に成功して輸出する国に飛躍することによって、我々の技術の優秀性と競争力を世界に立証した」とし「ハイパーチューブという『夢の鉄道』技術開発でグローバル鉄道競争市場を主導し、世界各地に伸びていくことを期待する」と付け加えた。
中央日報日本語版 2025.04.09 15:50
https://japanese.joins.com/JArticle/332336
