【MLB】「廃止すべきだ」 大谷翔平所属のドジャース、後払い契約の批判が止まらない！？　米メディア「問題の存在に…」

「廃止すべきだ」大谷翔平所属のドジャース、後払い契約の批判が止まらない！？　米メディア「問題の存在に…」

　大谷翔平選手や山本由伸投手、佐々木朗希投手が所属するロサンゼルス・ドジャースは、後払い契約を駆使することで積極的な補強を可能にしている。

　それによって、持つ者と持たざる者の格差は広がっているが、その原因はMLBのシステムにあると、米紙『スポーツ・イラストレイテッド』が指摘した。

　ドジャースは大谷と10年総額7億ドル（約1090億円）の超大型契約を結んでいるが、そのうちの97%に当たる6億8000万ドル（約1059億円）は後払いになっており、同様に後払いを選択しているドジャース所属選手は多数存在し、その総額は10億ドル（約1557億円）以上に膨らんでいる。

　そのため、ドジャースに対する批判の声が高まっているが、むしろ同紙はドジャースではなく、MLBのシステムに批判の矛先を向けるべきだと主張した。

　改善すべきはぜいたく税だと指摘し「野球界の問題に対する最も常識的な解決策は、選手会とファンを満足させる最低年俸を定め、同時に贅沢税の超過に対して非常に厳しい罰則を加え、その上で違反が繰り返されるチームにはその罰則を増額することだ。

　現在の制度では不十分である。例えば、チームが最高限度額を何度も超過した場合、厳しい罰金を課され、ドラフトで最初の5人の指名権を剥奪され、トレードで獲得できる年俸に厳しい制限が課せられ、海外フリーエージェントの予算が現在の475万ドルから最大100万ドルに削減される可能性があるという状態にすればいい」と提案した。

　また、後払い分がぜいたく税の対象になっていないことも指摘し「大谷はドジャースで10年間プレーして7億ドルの報酬を得るが、その多くは繰り延べられ、7億ドルは将来価値となるため、彼の給与は贅沢税の給与総額では4600万ドルにしかカウントされない。

　これはロサンゼルスが繰り返し使ってきた巧妙な会計トリックだ。これは廃止すべきだ。選手が後でお金を受け取りたいならそれは結構だが、税金の対象になるのは支払われる総額であるべきだ。大谷は10年間プレーして7億ドルを受け取るが、彼の贅沢税対象の年間給与は7000万ドルになるべきだ」と報じている。

　結論として、同紙は「ドジャースは素晴らしい運営体制と豊かな歴史、そして優勝経験を持つ球団だ。彼ら自身が野球界最大の問題の原因ではないが、その問題を象徴する存在であることは間違いない。MLBはチーム間の財政的格差という深刻な問題に目を向け、解決策を模索する必要がある。この現状を無視して対応を準備しなければ、現行の労使協定（CBA）が失効する際、大きな混乱が生じる可能性がある。その時、ファンからの信頼は完全に失われるだろう」と伝え、早急に改善する必要があるとの見解を示した。