山崎怜奈が感じた、スポンサーとメディアが生む集団制裁感とは！？

番組では、一部週刊誌で元タレント・中居正広氏（５２）による女性トラブルに関して社員が関与していたと報じられたフジテレビを巡る様々な対応、問題を報じた。

　フジは、１７日に東京・台場の同局で港浩一社長（７２）がテレビカメラを入れずに会見を行ったが２７日に改めてオープンな形式で会見を行うことを発表。
今回の問題について日弁連のガイドラインに準拠した第三者委員会を設置し調査することも表明した。
さらに番組では、２３日に港社長ら経営幹部が同局で開いた社内説明会の映像も放送した。

スタジオで山崎は、一連の問題について「３つほど気になるところがあって」と切り出し
「この問題の根幹ってそもそも総務省の放送免許を受けて報道機関としての役割ももっているテレビ局がガバナンスを徹底していなくても
ある程度、組織運営できてしまうような体制と制度の下でここまで長年、やってきてしまっている、それがやれてきちゃったことじゃないですか？」と指摘した。

続けて「一連の報道を受けてフジテレビの労働組合ってもともと８０人ぐらいしかいなかったけど、５００人ぐらいに増えていて
それだけ多くの不安と憤りを感じている社員も多い。生活がかかっている話だ、ということ。
（フジテレビ取締役相談役の）日枝（久）さんが出席する会見を遅くともあさってまでにやるようにという意見書を彼らは出している。
それでも無言を貫くのか？自浄能力を社会の中でフジテレビが持つことができるのか？」と提起した。

さらに「メディアもスポンサーも週刊文春やネットの声をうのみにして一本やりに事が進んできてしまっている？
この集団制裁感というか…すごい違和感があって」とし
「そもそもの話、松本（人志）さんとかの件も旧ジャニーズ事務所の件も週刊文春だけが歴史的に取り扱ってきていて
世論の風向きが最近変わってきたから、そこに乗っかってテレビも新聞も報じ始めた。それもそれでどうなの？っていう」などと疑問を投げかけた。

スポーツ報知 2025年1月25日 9時2分
https://hochi.news/articles/20250125-OHT1T51020.html